赤ちゃんの出生時の体重が、戦前よりも悪くなっている
<赤ちゃんの出生時の体重が、戦前よりも悪くなっている>
少子高齢化の元凶である出生率の低下は激しく、最近やや出生率が上昇したとはいえ、依然1.3付近と非常に低いレベルです。
更に、やっと生まれてくる赤ちゃんの出生体重も減少の一途をたどっており、戦前の水準さえ下回ったことが明らかになりました。
ちなみに、出生体重が減少しているのは、先進国では日本だけだそうで、その原因は女性の痩せ願望、喫煙やストレスなどだそうです。
厚生労働省は、昭和35年から10年ごとに乳幼児身体発育調査を行っていますが、最新の平成12年調査結果では、男児3040グラム、女児2960グラムでした。
これは、過去最高だった昭和55年の3230グラム、3160グラムから、20年間で約200グラムも減り、昭和35年平均も下回っていることになります。
また、昭和15〜17年の平均(3050グラム、2970グラム)さえ下回っているのだそうです。
一方、日本の出産適齢女性の平均身長は、昭和22年の20歳で150・4センチ、26〜30歳で149・4センチで、平成17年は20歳158・3センチ、26〜29歳158・5センチと8〜9センチも大きくなっています。
にもかかわらず、新生児の体重が低下した原因として、過度の痩せ志向があるようです。
実際、厚労省の国民栄養調査では、女性のBMI「ふつう」(18・5以上25・0未満)の範囲ながら、昭和22年の22・4が平成17年に21・1、20・4まで下がっています。
それ以外にも、喫煙やストレスも関係しているようです。
たばこを吸えば、胎児は酸欠になり、ニコチンに晒されます。
実際に、厚労省調査では、母親本人の喫煙だけでなく、父親らによる受動喫煙でも、本数が増えるほど出生体重が減ることがわかっています。
新生児の体重減少は、発育にも関係してきますので、ある意味では少子化以上に深刻な問題です。
従って、早急に解決策が必要ですが、この問題を解決するには出産適齢女性の健康の確保は勿論のこと、胎児からのメタボ対策など、国を挙げた取り組みが必要です。
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